みなさまお疲れ様です！
さて、今あなたはもうこの会社辞めたい、と思っていますでしょうか？
そして本気で辞めたいと思っている人の中には、既に自分にオファーが来ていたり、内定が出ている人。
はたまた全くアテはないけれども、とりあえずすぐにでもこの会社から離れたい…なんて人もいることでしょう。
この会社辞めるぞ！
と思う心意気は素晴らしいです。
ズルズルと惰性でその会社に居続けるより、積極性のある良い選択だと思います。
ただ、無計画な転職活動は避けましょう！
もしあなたが無計画に会社を辞めてしまうと、こんなことが起こる可能性があります。
〇次の就職先がなかなか決まらず、生活苦になってしまう
〇引継ぎがうまくいかず、気持ち良く退職できない
〇諸々長引き、転職先に入社日を遅らせてもらう
といったような、マイナスな出来事が起こりかねません。
下手をすると食いっぱぐれる可能性もゼロではありません。
計画性ある転職活動を行い、実りある期間にしていきましょう。
そこで今回は、引継ぎから退職までのスケジュールングで抑えておくべく内容をお伝えしていきたいと思います。
しっかり計画を立てて、円満に次のステップに踏み出していきましょう。
引き継ぎ準備・退職日までのスケジューリング
・どこくらいで会社を退職できるか、予測を立てる
まずは自分が今の会社から離れることが出来るまでの期間予測を立てましょう。
考慮するポイントは２つです。
まず就業規則や雇用契約書に記載されている
「自己都合退職の場合○か月前までに書面にて申し出ること」
の期間を確認すること。
通常は1カ月前というのが一般的だと思います。
ただ、私の経験した会社では2か月前と設定されている会社もありましたので
そこは確認しておき、退職届に記載する退職希望日を設定しましょう。(その2か月前に申し出る、と設定されている会社も交渉により1カ月と少しで退職することは出来ましたが。)
次に、自分の担当業務を引き継げる人がいるのか。
なるべく円満に退職するためには、支障なく進めたい項目のひとつではあります。
この項目には２パターンの状況が考えられます。
１．就業期間が短く、既存社員から業務を教わっていたり、その社員と業務を分担している場合
この場合は、既存の社員の方には申し訳ないが、引き継ぎのことは気にせず早々に退職してしましましょう。
その方が既存の社員も無駄な労力を使わず、自らの引き継ぎも最小限で済む。
Win-Winの関係で円滑に退職へ進むことが出来ます。
また場合によっては、就業規則で設定されている期間よりも短い期間で退職することが出来るでしょう。
２．既にそれなりの業務責任を背負っている場合
この場合はさすがになかなか丸投げは難しく、引き継ぐ相手・方法は検討しましょう。
ただし退職を上長に伝える時は、
就業規則に定められた期間で退職する断固たる意思を持って
退職希望日を伝えるよう心がけましょう。
またその希望日に退職出来るための下準備も行っておきましょう。
まず引き継ぎ資料を作っておくこと。
そして引き継ぎするデータを、いつでも引き継ぎ担当者へ渡せるよう整理しておくこと。
また、ある程度誰が引き継ぎ担当が誰になるか目星をつけておき、その人との関係を
良好に保っておくこと。(これをしておくことにより、引き継ぎが格段に進みやすくなります)
・現職に勤務しながら、転職活動は出来ますか？
誰もが今の会社を退職した時点で次の職場や進む先は決まっておきたいものです。
しかし、就業時間に会社から出ることが出来ず、面接時間が確保できない!
なんて方も結構いらっしゃると思います。
そんな方でも、退職後なるべく早期に転職活動を終えることが出来るように
準備することは出来ます。
備えよ常に！の精神で虎視眈々と準備を始めましょう。
出来ることとしては、
各種求人サイトへの登録・求人の検索、
そして退職1週間前ぐらいから応募を始めること
退職後すぐに面接に向かえるように準備を進めておきましょう。
また、転職エージェントへの登録・面談という方法もあります。
転職エージェントは企業の面接とは違い、多くは夜遅くや土日の面談時間の設定も
対応してくれますので、事前に面談等を行い方向性を定めておきましょう。
・転職活動中、無収入でも活動できる期間を計算する。
背に腹は代えられない。
いくらきれいごとを言っても、生活資金が尽きてしまうとゲームオーバーです。
そこで目安として
3～４か月分の生活費
を保持しておくとよいでしょう。
そして退職後すぐに失業保険の申請を各管轄ハローワークに申請しましょう。
そうすると自己都合退職の場合3か月＋7日(待機期間)を経た後に、
それまでの半年分の給料額に応じた失業給付が原則3カ月分支給されます。
上記を合わせて、約半年分の生活費が確保できる計算になりますので、
ある程度落ち着いて転職活動を進めることが出来るでしょう。
もし３～４か月分の生活費が確保出来ない場合でも、少額のバイトであれば
失業保険の資格を失うことなく働きながら転職活動を行うことが出来るので、
皆さんのケースについてはハローワークの職員さんに確認してもらえば回答がもらえます。
勢いは大事ですが、資金の計画性は持って活動に励みましょう。
